決算申告をするための表は、以下の15種類あります。
@損益科目表…損益計算書を作成するための表です。
A貸借科目表…貸借対照表を作成するための表です。
B法人税科目表…法人税の確定申告書を作成するための表です。
C別表四科目表…法人税別表四
「所得の金額の計算に関する明細書」を作成するための表です。
D別表五科目表…法人税別表五（一）
「利益積立金額及び資本金の額の計算に関する明細書」を
作成するための表です。
E別表五（二）科目表…法人税別表五（二）
「租税公課の納付状況等に関する明細書」を
作成するための表です。
F別表七科目表…法人税別表七
「欠損金又は災害損失金の損金算入に関する明細書」を
作成するための表です。
G別表十六科目表…法人税別表十六（一）（二）
以下の二つの申告書を作成するための表です。
「（一）旧定額法又は定額法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書」
「（二）旧定率法又は定率法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書」
H勘定科目内訳表
「勘定科目内訳明細書」を作成するための表です。
I法人概況設定…法人事業概況説明書を作成するための表です。
J消費税申告書…消費税の確定申告書（簡易課税用も含む）を作成するための表です。
K都道府県税科目表…都道府県民税の確定申告書を作成するための表です。
北海道、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府、福岡県用の書類を用意しています。
L市区町村税科目表…市区町村民税の確定申告書を作成するための表です。
札幌市、日野市、横浜市、名古屋市、大阪市、福岡市用の書類を用意しています。
M総勘定元帳…総勘定元帳を作成するための表です。
N税額表…確定申告の税額計算のために使われる表です。
以下に各表の説明と具体例を掲載します。
「損益科目表」は、「損益計算書」を作成するための表です。
ほとんどの科目が「取引明細表」から自動計算されます。
手入力も可能です。
新たな科目を追加や削除したりすることもできます。
「貸借科目表」は、「貸借対照表」を作成するための表です。
期初残高は一部の科目が、期末残高は全科目が「取引明細表」から自動計算されます。
手入力も可能です。
また「年度更新」では、自動的に期末残高を期初残高に繰越します。
新たな科目を追加や削除したりすることもできます。
「法人税科目表」は、法人税の確定申告書を作成するための表です。
法人税の算出の計算に使います。
手入力も可能です。
「別表四科目表」は、法人税の確定申告書の別表四を作成するための表です。
所得金額の計算に使われます。
手入力も可能です。
「別表五科目表」は、法人税の確定申告書の別表五（一）を作成するための表です。
利益準備金や未納法人税、資本金の残高計算に使われます。
手入力も可能です。
「別表五（二）科目表」は、法人税の確定申告書の別表五（二）を作成するための表です。
租税公課の納付状況の計算に使われます。
手入力も可能です。
「別表七科目表」は、法人税の確定申告書の別表七を作成するための表です。
欠損金の繰越控除の計算に使われます。
手入力も可能です。
「別表十六科目表」は、法人税の確定申告書の別表十六（一）（二）を作成するための表です。
当期の減価償却費の計算に使われます。
手入力も可能です。
「勘定科目内訳表」は、「勘定科目内訳明細表」を作成するための表です。
この書類は16頁におよびさらに各頁内に全体で25種類におよぶ表がある、膨大で多彩なものです。
この中で必要な書類を、自動計算あるいは手入力によりデータを作成し、印刷します。
「法人概況設定」は、法人事業概況説明書を作成するための表です。
主要科目や月別売上/仕入の表を作成するための集計科目の設定や、
それによる自動計算と調整を行います。
「消費税申告書」は、消費税申告書（簡易課税用含む）、付表２、付表５を作成するための表です。
ほとんどの科目が「取引明細表」から自動計算されます。手入力も可能です。
「都道府県税科目表」は、都道府県税の確定申告書を作成するための表です。
手入力も可能です。
「市区町村税科目表」は、市区町村税の確定申告書を作成するための表です。
手入力も可能です。
「総勘定元帳」は、「損益科目表」「貸借科目表」の各科目の取引明細を複式簿記形式で作成します。 各科目と「資金繰表」との残高チェック機能もあり、差異がある場合はその明細を最終ページに記載します。 確定申告時のチェックに役立ちます。
「税額表」は、確定申告の税務計算のために使われる表です。
国税庁の提供する各種の税額表をアレンジして用意しています。
これらの表の項目や国税の税率などが法改定等で変更される場合、
弊社から新しいものを提供します。
（ただし都道府県税、市区町村税の税率等は、地区により違いますので、
お客様が登録します。）
